浮気調査で証拠を掴む日数はどのくらいかかるのか

浮気調査を依頼して一番気になるのが調査時間ですよね

札幌にある探偵事務所-紫苑の中で最もご相談の多い調査と言えば、浮気調査・不倫調査

浮気調査のご相談で「調査日数はどのくらい?」と聞かれることが多い中、はたしてどのくらいの時間がかかるのかご説明しましょう。

ご契約から浮気調査終了までの過程

ご契約を終え、「さぁ調査開始!」と思われている方も多いかと思いますが、そう簡単には進みません。

何故なら、闇雲に調査を開始しても、対象者にバレてしまったらしばらくは警戒されるため、調査続行できなくなってしまう恐れが出てきてしまうのです。

そうなってしまったらせっかくの調査も一瞬で台無しになってしまします。

このような事にならないよう調査にも準備が必要です。

ご依頼者様から頂く対象者の情報の質と量で調査開始までの時間を短縮することができます

ご契約の際に、ご依頼者様から対象者について色々とお聞きしますが、その時の情報の質と量で大きく調査開始までの時間を短縮できます

何故なら、紫苑では浮気調査には必ず事前調査と言って、対象者の事をあらかじめ把握するために簡単ではありますが、ある程度調査させて頂いております。

これは、いきなり調査をして失敗を繰り返すよりも、キチンと段階を踏んで確実な証拠を掴んだほうが結果として、最短で良質な証拠を掴めるからなのです。

このように、事前に対象者の情報が多ければ多いほど、そして上質であれば事前調査に使われる時間を少なくでき、スムーズに本調査に進めますよ。

対象者の不貞頻度によって大きく変わります

対象者の不貞頻度によって大きく変わります浮気調査を行っても、対象者が不貞をしなければ「空振り」してしまいます。

そうならないように、一番よいのは定期的なものなのか不定期なのか、決まった曜日で不貞を行っているのか突発的なのかを、調査依頼前にご依頼者様自身で把握しておくことをお勧めします。

そうすることによって、ピンポイントで調査を進めることもできますし、突発的であったとしても、ある程度の情報があれば事前調査内容と照らし合わせて調査することも可能です。

また、紫苑の調査員も相当数居ますが、他の調査とぶつかってしまったりですぐに対応できないこともあるため、ある程度の情報があれば怪しい日に待機させておくことも可能です。

浮気の証拠は1回だけでは足りません

ただ事実を知りたいだけであれば1回の調査で証拠を取れることがほとんどで、そこで終わるパターンが多く、離婚調停までお考えになられているのであれば最低2~3回の浮気の証拠が必要になります。

何故かと言いますと、1回だけの証拠であれば常習性に欠けてしまい、調停や裁判で不利になってしまうからです。

また、浮気相手と頻繁に会っている方とそうでない方で大きく調査期間も変わってきます。

このような事から、週に数回浮気相手と会われている方であれば1~2週間程度、週1ペースで会われている方であれば最低でも3~4週間は調査期間を見ていたほうがよいでしょう。

浮気の内容によって時間がかかる場合があります

浮気の内容によって時間がかかる場合があります対象者が浮気相手と会って毎回ラブホテルに行かれているのであれば、不貞としての証拠が揃いやすく、浮気相手と食事だけで終わったり浮気相手の自宅に行っていたりすると、そう簡単に浮気と断定できる証拠が揃いにくかったりします。

ご依頼前に、どれだけご依頼者様が把握しているかによっても変わってくる部分にもなりますので、相談員とよくご相談いただいて進めて頂くことをお勧めします。

浮気相手を調べるための時間も考慮してください

もしあなたが、パートナーの浮気相手へ慰謝料請求を考えているのであれば、相手の情報も調査しなければいけません

浮気の証拠を掴んでいたとしても、パートナーの往生際が悪く、浮気相手の事をごまかしたり、言わなかったりするケースがあるからです。

このような事になってしまっては、あとから調査して調べなおすことが非常に難しく、取れる慰謝料も取れなくなってしまいます。

そうならない為にも、シッカリと調査をして今後を考えながら準備していかなければいけません。

調査日数がかかるのは良質な証拠を得るために必要な事です

調査日数がかかるのは良質な証拠を得るために必要な事ですこのように、浮気調査を一言で言っても色々なパターンがあり、短期間で調査ができるものもあればそうでないものもあります。

人それぞれ、パートナーの動き方も本当にバラバラで、調査中も予想していない行動をすることもあり、そう簡単には証拠は照れません。

紫苑では、事前に今までの調査経験からあらゆるパターンをお話しさせていただき、ご依頼者様が事前に心構えができるようにしています。

おおよその調査日程に関しましては、それぞれの案件によって変わりますので、詳しくは、ご来社もしくは出張相談時にご相談いただくことをお勧めします。